台湾独自の検索市場を把握してSEM・SEOを成功に導きましょう
Yahoo！台湾(Yahoo！奇摩)リスティング広告
株式会社インフォキュービック・ジャパン
台湾版Yahooの「Yahoo！奇摩」のリスティング広告サービスです。台湾は世界的に見てもYahooのシェアが高い国の1つで、近年ではGoogleと「Yahoo！奇摩」が検索エンジンシェアの半数ずつを占め、79%のユーザーがブラウザのホームページに設定しています。台湾独自の検索市場を把握し、SEM・SEOを成功に導きます。
ソリューション概要
特徴
推奨会社規模
16-99名
導入までのリードタイム
1ヶ月程度です。
運用サポート
お気軽にお問い合わせください。
基本ポイント
台湾でのマーケティング
「Yahoo！奇摩」は検索の他にショッピングやオークション、メールなど様々なサービスを提供するポータルサイトとしても人気です。 現在、台湾において「Yahoo！奇摩」の到達率は97.6%に達しており、リスティング広告はYahoo！奇摩抜きに語れません。検索エンジンシェアはYahoo!とGoogleが拮抗しているため、台湾ではYahoo! Taiwanの検索連動型広告(リスティング広告)とGoogle AdWordsの両方への広告出稿がおすすめです。
インフォキュービックの3つの強み
ネイティブスタッフによる戦略的なソリューションを提供します。広告文作成やキーワードの選別などもネイティブスタッフに任せていただけます。また、台湾の現地パートナー企業と連携してマーケットを考慮した入札や日毎の予算調整も可能です。弊社では旅行観光業界、不動産業界、BtoB、ECサイトなど、様々な業界業種での運用実績を持っています。
導入事例 グローバル旅行代理店
海外向けリスティング広告でROASを悪化させることなく売上を増加させることが求められていたお客様に対して、配信国ごとの費用対効果を分析して運用し、最適なプロダクト・媒体を導入してROASを2倍以上改善、問い合わせ件数を15倍に増加させ、費用対効果は約85％削減という成果を出しました。
プランと料金
要問合せ
よく比較されるポイント
手数料
要見積もり
対応国
台湾
海外ネットワーク
米国、中国にオフィスあり
レポーティング
配信後、入札価格、クリック数、広告表示回数ほか、詳細レポートを提出
導入実績
旅行会社・不動産・ITなど
よくあるご質問
利用開始までの流れを教えて下さい
お気軽にお問い合わせください。他社サービスと比較した時の特徴を教えて下さい
Yahoo！奇摩でのリスティング広告を運用している実績が多数ございます。
会社概要
株式会社インフォキュービック・ジャパン
東京都 新宿区大久保1-1-7 高木ビル3F
- 設立年
- -
- 従業員数
- 500名以上
関連ソリューション
韓国最大級コミュニティ「NAVER Cafe」と旅行者センターで、旅マエ〜旅ナカを一気通貫でつなぐ訪日韓国人特化ソリューション。
FLYING JAPAN(訪日韓国人特化ソリューション)
株式会社 マイクロアド
「FLYING JAPAN」は、韓国人の購買決定の場となっているNAVER Cafeを会員50万人規模で自社運営する、業界でも数少ない日本企業によるソリューションです。韓国人は広告やSNSで認知した商品も、最終的にはNAVERで能動的に情報収集し納得してから購買するという独自の検索文化を持ちます。FLYING JAPANはこのNAVER Cafeでの記事タイアップ(認知・検索・計画)と、大阪・なんばエディオン内で運営する月間来訪1万人超の「旅行者センター」でのサンプリング・商品展示・サイネージ(体験・購買)を同一事業者で提供。旅マエの検索・計画から旅ナカの体験・購買までを断絶させず一気通貫でつなぐことで、購買決定層への確実なリーチと良質なUGCの創出を実現します。
訪日台湾・香港人向けメディアの保有データを活用し、旅マエ・旅ナカの各フェーズを捉えた広告配信プラットフォーム
UNIVERSE for Inbound
株式会社 マイクロアド
「UNIVERSE for Inbound」は、訪日台湾・香港人向けにメディア・サービスを提供する企業(Japaholic、chicTrip、Payke)のデータを活用し、旅マエ・旅ナカの各フェーズを捉えて広告配信できるプラットフォームです。訪日確定層・検討層・経験者といった活用データをもとに、Meta(Facebook/Instagram)と台湾最大級のネイティブ配信ネットワーク「MicroAd COMPASS FIT」を横断して配信可能。台湾人の90%以上にリーチできるメディア枠を活用しながら、固定CPM(GROSS¥715)という分かりやすい課金形態で、訪日確定層に近しいユーザーへのアプローチや、旅行中の購買層への施策不足といった課題を解決します。