【共同通信デジタル】多言語ニュースサイト「Japan Wire」「共同網」を活用したインバウンド・グローバルPR
【共同通信デジタル】多言語ニュースサイト「Japan Wire」「共同網」を活用したインバウンド・グローバルPR

共同通信社の公式ニュースサイトを通じ、圧倒的な信頼感とSEO効果で日本の魅力を世界へ発信!記事広告からモデルコース作成まで幅広く支援します。

【共同通信デジタル】多言語ニュースサイト「Japan Wire」「共同網」を活用したインバウンド・グローバルPR

株式会社共同通信デジタル

株式会社共同通信デジタルが提供する多言語PRサービスは、報道の正確性と信頼性で世界的な評価を得ている「共同通信社」の公式英語ニュースサイト「Japan Wire by Kyodo News」や、公式中国語ニュースサイト「共同網」を活用したプロモーションサービスです。

ソリューション資料

ソリューション概要

【共同通信デジタル】多言語ニュースサイト「Japan Wire」「共同網」を活用したインバウンド・グローバルPR

基本ポイント

世界190カ国以上・質の高い読者層へのリーチ

英語サイト「Japan Wire」は世界190カ国以上から閲覧されており、読者の5割以上が管理職などの意思決定層です。
また、来訪者の約8割が毎週複数回訪れるリピーターであり、日常的な情報収集の場として活用されています。

閲覧規制の厳しい中国本土へも発信可能

中国語ニュースサイト「共同網」の簡体字版は、日本の報道機関としては数少ない、中国本土からも閲覧可能なサイトです。
台湾・香港向けの繁体字版と合わせ、中華圏へ効果的にアプローチできます。

SEOに強く、半永久的に掲載される記事広告

ニュースサイト自体の高いSEO効果と訴求キーワードを意識したライティングにより、検索結果で上位に表示されやすくなります。
また、記事は半永久的にサイト上に掲載されるため、長期的なプロモーション効果が期待できます。

読者の心を動かすストーリーテリング

単なる告知ではなく、読者が“自分ごと”として捉え、
行動喚起に繋がるようなストーリーテリングを用いた記事制作を得意としています。
ネイティブライターによる質の高い取材・執筆を提供します。

プランと料金

英語スタンダードプラン: 120万円(税別) ※ネイティブライターによる対面取材、5,000PV保証、英文最大2,000ワード
英語ライトプラン: 80万円(税別) ※ネイティブライターによるオンライン取材、5,000PV保証、英文最大1,000ワード
3言語(英・簡・繁)掲載プラン: 150万円(税別) ※英語記事を翻訳し3言語で掲載

よくあるご質問

  1. 利用開始までの流れを教えて下さい
    記事広告プランの場合、事前の審査・企画を行ったのち、ネイティブライターによる取材(プランにより現地対面またはオンライン)を実施し、記事を制作します。
    制作期間の目安はプランによって約3〜12週間程度です。
    記事公開後はサイト内に誘導枠を設け、後日PV数やUU数などを含むレポートをご提出いたします。

  2. デモ・トライアルの利用は出来ますか?
    パッケージ化された無料デモやトライアルのご用意はございませんが、
    ご要望に応じて最適な広告プラン(記事広告、バナー広告、モデルコース作成など)をご提案いたします。
    過去に実施した自治体様や企業様の記事掲載事例(検索上位表示の例など)をご紹介することも可能ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。

  3. 他社サービスと比較した時の特徴を教えて下さい
    報道機関である「共同通信社」の公式ニュースサイトに掲載されるため、
    高い信頼性を背景にしたブランドイメージの向上が最大の強みです。
    また、英語圏向けだけでなく、規制の厳しい中国本土から閲覧可能な簡体字サイトを有している点、
    読者層に管理職・シニア層などのビジネス意思決定層が多い点も大きな特徴です。

  4. サポート体制はどのようなものですか?
    記事広告においては、ネイティブライターが取材から執筆までを担当し、
    掲載後にはPV数などの実績レポートを提出して効果測定をサポートいたします。
    また、Japan Travel社との連携サービスでは、インバウンドの専門家が現地リサーチを行った上でモデルコースを作成し、
    欧米の旅行会社への紹介から情報発信までをワンストップでサポートする体制を整えています。

  5. なぜこのサービスが選ばれているのですか?
    上質なユーザーへのリーチ力と、質の高いコンテンツ制作力(ストーリーテリング)が評価されています。
    また、記事がSEOに強くサイト上に半永久的に掲載されるため、長期的なプロモーション効果が得られる点も選ばれる理由です。
    実際に、難民映画祭のPRや、鳥取県・茨城県などの自治体PRにおいて、
    単なる認知拡大を超えた読者の行動喚起に繋がる実績を残しています。

会社概要

株式会社共同通信デジタル

株式会社共同通信デジタル

東京都 港区東新橋1丁目7番1号汐留メディアタワー

設立年
2011年
従業員数
15-99名

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